

- デジタルプロダクトデザイナー
デザインの力で組織文化を変える。大企業の内側から挑むデジタルプロダクトデザイナー募集
- 大企業
- 社会課題解決
- 事業成長にコミット
- 0-1 立ち上げ、新規事業
- 1-10 グロース
- 10-100 グロース
- クライアントワーク
- 自社事業(BtoC)
- 自社事業(BtoB)
- フレックス制度
- 副業OK
- 福利厚生が整っている
- リモートOK
お願いしたいこと
■プロダクトを通じて、事業や組織文化を変えていく 単なるプロダクト改善ではなく、プロダクトが組織にどう根づき、働き方や意思決定のあり方まで変えていくことに深く関わります。 ■大企業の“中の人”として変革の当事者に 外部から支援する立場ではなく、事業部の一員として、DXやプロダクト開発を長期的に推進します。 ■越境が歓迎 専門性の枠にとどまらず、組織変革や事業戦略などにも踏み込み、複数の専門性を育てていくことを推奨します。 ■「チームでつくる」を大切に、一部のスーパーデザイナーに頼るのではなく、誰もがデザインの意図を理解し、自分の言葉で語れるようなチームづくりを目指します。
一緒に解決したい課題
AIの登場によって、プロダクト開発の現場は根本から問い直されています。生成AIやコード補完ツールは急速に進化する一方、「どう組織に組み込むか」「どうチームで使いこなすか」の体制づくりは、多くの企業でまだ手探りの状態です。Mutureはこの課題に、まず自社での実践を通じて知見を積み上げながら、大企業の開発チームがAIドリブンな体制へ移行するプロセスを設計・伴走します。単なるツール導入にとどまらず、チームの動き方・役割分担・意思決定の構造ごと変えることをゴールに、その変革をリードできるデジタルプロダクトデザイナーを求めています。
得られる経験やスキル
・単一ドメインでは得られない、多様な産業・組織でのデザイン実践経験 ・「プロダクトを作る」から「デザインで組織を変える」への思考・スキルシフト ・ デザインを経営言語で語る訓練(デザイン投資対効果を説明する機会が多い) ・社内メンバーと経営方針・制度設計を共創するフラットな環境
企業の求めるスキル
企業の特徴
- 大企業
- 社会課題解決
- 事業成長にコミット
- 0-1 立ち上げ、新規事業
- 1-10 グロース
- 10-100 グロース
- クライアントワーク
- 自社事業(BtoC)
- 自社事業(BtoB)
- フレックス制度
- 副業OK
- 福利厚生が整っている
- リモートOK
担当者
ReDesignerから見た魅力
ReDesignerから見た魅力
担当者
チーム
配属予定のチームについて
所属メンバー
- デジタルプロダクトデザイナー4名
- UXリサーチャー3名
- プロダクトマネージャー(PdM)4名
目指していること・大切にしていること
私たちが大切にしているのは、「ただの制作支援」ではありません。 外部の専門人材が一時的に介入して“成果物をつくって終わり”にするのではなく、プロダクトづくりを通じて、組織そのものが自走できる状態を育てることを目指しています。 そのため、プロダクトやチームの文脈を丁寧に読み取り、問いを立て、時にはチーム内にデザインの考え方やプロセスを持ち込みながら共につくる。 「どうつくるか」をデザイナーがリードすることそのものが、組織に変化の種をまく行為だと考えています。
強み・特徴
・大企業の現場と経営、両方に深く入り込む実行力 ・プロダクト・組織・文化を一体で変える伴走型の支援スタイル ・コンサルでも受託でもない、内側からの共創アプローチ ・メンバー全員2つ以上の専門性を持つ、越境型チーム ・複雑な構造課題を捉え、現実的な変革へつなげる力
デザイナーの立ち位置
所属組織
ビジネスセクション
関わり方
- 専任・フルコミット特定のプロダクトやプロジェクトの専任として、全てのリソースを注ぐ
- 案件・プロジェクトアサイン案件やプロジェクトごとに都度アサインされ、柔軟にリソースを分配する
事業
担当する事業・プロダクト・プロジェクトについて
事業内容
▼エンタープライズDX 本ポジションでは、大企業の中長期的な変革に向けた、プロダクトと組織づくりの両輪を支えるプロジェクトに携わっていただきます。 ・生活者接点を担うtoCサービス(例:金融・小売・不動産など)のプロダクト設計 ・社内業務やバックオフィスの生産性向上を支えるtoB/toEプロダクトの体験改善 ・プロダクトの立ち上げやリニューアル、横断的なデザインガイドラインの整備 ・PdM・エンジニア・事業担当と三位一体で進める内製開発プロジェクト ・デザインの浸透・組織的なナレッジ化を含む、長期的な伴走支援 関わる業界やテーマは多岐に渡りますが、いずれも共通して「プロダクトを起点とした組織変革」に取り組むプロジェクトです。 目の前のユーザー体験に向き合いながら、チームの在り方や事業の未来まで見据える、そんな視点を持ったデザイナーを歓迎しています。
現在の課題・今後の展望
"私たちは、「変わりたくても変われない」大企業の構造課題に対して、プロダクトと組織の両輪からアプローチする共創型支援を行っています。 目指しているのは、単なる外部支援ではなく、企業が“自ら変わり続ける力”を獲得するプロセスをともにつくること。その先に、社会に対しても持続的な価値を生み出し続けられる組織の姿があります。 変化は誰かの指示で起こるものではなく、現場で積み上げた実践知と対話から生まれます。 そのプロセスを、私たちはデザインの力で支え、ひらき、育てていきたい。 そして、プロダクトが組織と社会をつなぎ直す触媒となるような未来を、ともに描いていきたいと考えています。"
デザインへの取り組み
会社におけるデザインへの考え方
「相利共生の未来を実現する」という夢に向かい、デザインを事業視点のビジネスツールとして捉えるのでは無く、人、社会、地球にとって、より良い事業を実現するために価値を発揮するものとして捉えています。さらに、変革なしでは衰退が予見される大企業の組織と事業を作り変え、個人が起点になるこれからの時代においても価値提供をしていけ未来を生み出すために、デザインの力を活用していきたいです。
デザイナーの在籍者数
9名
デザイナー評価方法
【等級要件】 Mutureで定めた等級要件を開示しています。 キャリアアップのためにマネジメントを強要することはなく、スペシャリスト・マネジメントどちらのキャリアパスにも対応しています。※メンバー間では等級や給与は開示されません 【評価時期】 半期に1度 【目標設定】 領域担当役員と、Peerと呼ばれるメンター担当との対話で半年間の目標を立てます。 【評価決定プロセス】 ・担当役員と目標設定 ・振り返り ・役員会議で等級・給与の決定 ・評価フィードバック
キャリアパス
【提供できる機会の一例】 ・プロダクトの立ち上げフェーズから伴走し、企画・要件整理・共創設計の力を磨ける ・プロジェクト単位の関与から、事業横断での体験設計やガイドライン整備へ ・チームの仕組みづくりやプロセス改善を通じて、デザインOpsや内製化支援に踏み込む ・プロダクトマネージャーやビジネスデザイナーなど、職能を越えたロールへの展開 ・グループ会社・関連企業へ出向し、事業運営・経営視点を実地で学べるチャンスも
今いるデザイナーの声
大企業の中に入り込み、支援する立場ではなく事業を共につくる当事者として長期的に関わることができます。大企業の持つアセットや影響力を活かしながら、自分たちが主導して価値を生み出す手応えがあります。コンサルのように俯瞰しつつ、経営や制度設計にまで深く入り込むことで、事業会社とクライアントワークの“いいとこ取り”ができるのも魅力です。変化に時間がかかる大企業の組織変革に対して、粘り強く取り組みながら、自分自身の新しいロールモデルを描ける環境があります。さらに、経営会議の共有やグループ役員・社外取締役との日常的な対話を通じて、メンバー自身が経営視点を持って事業や組織を共につくる機会にも恵まれています。
募集要項
| 年収 | 600万〜1200万円 ※ご経験により上記以外の年収を提示する可能性がございます ▼年収700万円の場合 基本給:478,400円 固定残業代:109,400円(30時間分)※超過分は別途支給 ▼その他条件 ・フルフレックス ・みなし残業30時間 ・副業可 |
|---|---|
| 募集職種 | デジタルプロダクトデザイナー |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | ① 〒164-0001 東京都中野区中野4丁目3−2 ② 〒153-0061 東京都目黒区中目黒1-1-17LANTIQUE BY IOQ 106号室 |
| 受動喫煙対策 | ① 敷地内禁煙(屋外喫煙可の場所なし) ② 敷地内禁煙(屋外喫煙可の場所なし) ※番号は勤務地に対応 |
| 勤務場所 | リモート・出社 出社頻度:週3出社 |
| 勤務時間 / 形態 | フレックスタイム |
| 待遇 / 福利厚生 | ・交通費支給 ・勤務環境向上費:年間10万円 (設備代やコワーキングなど、働く環境にかかる費用) ・入社時に有給休暇を5日間付与 |
| 休日/休暇 | ・完全週休2日 ・祝日 ・年末年始休み ・その他特別休暇など |
| 試用期間 | 3ヶ月 |
| 採用ステップ | 1次面接/カルチャー、2次面接/スキル、3次面接/最終すり合わせ ※2次面接後にリファレンスチェックあり |
- 本求人票で明示する労働条件等の内容が、労働契約締結時の労働条件と異なることがありますので、最終的な入社の決定に際しては、就業先の企業に対してご自身の責任において直接労働条件をご確認ください。
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